【40代・50代向け】iDeCo NISA 積立額別 将来予測と効果 初心者解説
40代・50代から始めるiDeCo NISA 「いくら積立ればいい？」将来の疑問に答えます
老後資金について漠然とした不安を感じ、「iDeCoやNISAで資産形成を始めたい」とお考えの40代後半から50代の方もいらっしゃるのではないでしょうか。制度のメリットについては理解しつつも、「具体的にいくら積立れば良いのか？」「今の年齢から始めても、果たして効果があるのか？」といった疑問や不安をお持ちかもしれません。
特に、これまでの投資経験がほとんどない場合、「難しそう」「リスクが怖い」といった気持ちもあるかと思います。この記事では、そのような皆様に向けて、40代・50代からiDeCoやNISAを始める際の積立額の考え方や、期待できる効果について、分かりやすく解説します。
この記事をお読みいただくことで、ご自身の状況に合わせた無理のない積立額の目安を立て、将来に向けた資産形成の第一歩を踏み出すヒントが得られるでしょう。
iDeCoとNISA、積立額に関わる制度の基本を確認
まずは、iDeCoとNISAで資産を積み立てる際の基本的な枠組みを確認しておきましょう。積立額を検討する上で、制度ごとの特徴を理解しておくことは大切です。
iDeCo（個人型確定拠出年金）
iDeCoは、ご自身で掛け金（積立額）を設定し、運用方法を選び、積み立てていく私的年金制度です。最大のメリットは、掛け金が全額所得控除の対象となるため、所得税や住民税が軽減される点です。また、運用で得た利益も非課税となり、受け取る際にも税制優遇があります。
ただし、iDeCoには原則として60歳まで引き出せないという制限があります。また、毎月の積立額には上限があり、この上限はご自身の職業などによって異なります。例えば、会社員の方は月額2.3万円（企業年金がない場合）、自営業の方等は月額6.8万円などが上限となっています。この上限の範囲内で、月々5,000円以上（1,000円単位）で自由に積立額を決めることができます。
NISA（少額投資非課税制度）
NISAは、投資で得た利益（運用益や配当金など）が非課税となる制度です。iDeCoのように掛け金が所得控除になる税制メリットはありませんが、運用した資金をいつでも引き出すことができるという柔軟性があります。
2024年から始まった新しいNISAでは、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があり、それぞれ年間で投資できる金額の上限が設定されています。
- つみたて投資枠: 年間120万円まで（月10万円相当）
- 成長投資枠: 年間240万円まで（月20万円相当）
これらの枠を合わせて年間360万円まで投資が可能で、生涯で1,800万円まで非課税で運用できます。iDeCoとは異なり、こちらの投資枠の範囲内であれば、ご自身の家計状況に合わせて柔軟に投資金額を決めることができます。
40代・50代からの運用期間と積立の考え方
40代後半や50代からiDeCoやNISAを始める場合、多くの方が定年までの期間を意識されるかと思います。運用期間が比較的短いという点も考慮に入れる必要があります。
運用期間が短い場合のポイント
資産運用は一般的に、運用期間が長いほど複利効果（運用益がさらに利益を生む効果）が働きやすく、リスクも分散されやすいと言われています。しかし、運用期間が限られているからといって、始める意味がないということは決してありません。
例えば、50歳から毎月3万円を10年間積み立てると、投資元本は360万円になります。もし年率3%で運用できたと仮定すると、10年後には約419万円になる計算です（税金は考慮しない単純計算）。運用益は約59万円となり、積み立てるだけよりも資産を増やす効果が期待できます。もちろん、これはあくまで仮定であり、運用成果を保証するものではありません。
重要なのは、たとえ期間が短くても、着実に積み立て、複利の効果を味方につけることです。また、積立投資であれば、毎月決まった額を投資するため、価格が高い時には少なく買い、安い時には多く買うことになり、購入単価を平均化する効果（ドルコスト平均法）も期待できます。
無理のない積立額を設定する重要性
「老後資金のためにもっと多く積立なければ」と焦る気持ちがあるかもしれませんが、ご自身の家計状況をしっかりと把握し、無理のない範囲で積立額を決めることが最も大切です。
生活費や予期せぬ出費に回す資金まで投資に回してしまうと、途中で資金が必要になった際に積み立てた資産を取り崩さなければならない事態になりかねません（特にiDeCoの場合は原則60歳まで引き出せません）。
まずは家計を見直し、毎月どれくらいの金額なら継続的に積み立てられるのかを確認することから始めましょう。最初は少額から始めてみて、慣れてきたら金額を増やすことも可能です。
積立額別の将来イメージ（シミュレーションの考え方）
では、具体的な積立額によって、将来どれくらいの資産が期待できるのでしょうか。ここでは、あくまで考え方を示すための例として、いくつかの積立額と運用期間、想定利回りから計算される概算をご紹介します。これは将来の運用成果を保証するものではなく、市場環境によっては元本割れのリスクもあることを十分にご理解ください。
シミュレーションの前提条件
- 運用期間: 10年間（例：50歳から60歳まで）
- 運用期間: 15年間（例：45歳から60歳まで）
- 想定利回り: 年率3% （※過去の長期的な積立投資実績などを参考に仮定したものであり、将来を保証するものではありません）
- 税金: 非課税制度内での運用のため、運用益に対する税金は考慮していません。
積立額別の将来資産額（目安）
| 毎月の積立額 | 10年間の合計積立額 | 10年後（想定利回り3%） | 15年間の合計積立額 | 15年後（想定利回り3%） | | :----------- | :----------------- | :--------------------- | :----------------- | :--------------------- | | 1万円 | 120万円 | 約139万円 | 180万円 | 約219万円 | | 2万円 | 240万円 | 約278万円 | 360万円 | 約438万円 | | 3万円 | 360万円 | 約419万円 | 540万円 | 約658万円 | | 5万円 | 600万円 | 約698万円 | 900万円 | 約1,097万円 |
(注) 上記は特定の利回りを仮定したシミュレーションであり、実際の運用成果は市場の状況により変動します。元本を下回る可能性もあります。あくまで将来の資産形成のイメージをつかむための参考としてください。
この表から分かるように、毎月の積立額によって将来の資産額は大きく変わります。また、同じ積立額でも、運用期間が長い方が運用益が大きくなる傾向があります。
もし、定年後も働く場合や、iDeCoを受け取り始める60歳以降もNISAでの運用を継続する場合は、さらに長い期間での複立効果を期待できる可能性があります。
積立額の効果を左右する「運用方法」の選び方
積立額と同じくらい、あるいはそれ以上に将来の成果に影響を与えるのが「運用方法」、つまり「何を積み立てるか」です。
iDeCoやNISAでは、主に以下のような投資先を選ぶことになります。
- 元本確保型商品: 定期預金、保険商品など。元本割れのリスクは低いですが、期待できる利回りも一般的に低くなります。
- 投資信託: 多くの投資家から集めた資金を専門家がまとめて株式や債券などに投資する商品です。様々な種類があり、期待できる利回りもリスクも商品によって大きく異なります。
40代・50代から始める場合、運用期間が限られているため、過度にリスクの高い商品を選ぶのは慎重になるべきかもしれません。一方で、元本確保型だけでは、インフレによる資産価値の目減りに対応しにくく、資産を大きく増やす効果も期待しにくいという側面もあります。
リスクとリターンのバランスを考えながら、ご自身の目標やリスク許容度（どれくらいのリスクまで許容できるか）に合った運用方法を選ぶことが重要です。
- リスクを抑えたい場合: 国内債券中心の投資信託や、バランス型の投資信託などを検討する。
- ある程度リスクを取ってリターンを追求したい場合: 国内外の株式を含む投資信託などを検討する。
投資信託には、世界中の様々な資産に分散投資できるものなど、初心者の方でも始めやすい商品が多くあります。どのような商品があるのか、それぞれの特徴やリスクについて情報収集することから始めましょう。特定の金融商品を推奨することはこの記事の目的ではありませんので、ご自身の判断で情報収集を進めてください。
まとめ：40代・50代からのiDeCo NISA、大切なのは「無理なく」「継続」
40代後半や50代からiDeCoやNISAでの資産形成を始めることは、決して遅すぎるということはありません。たとえ短い期間であっても、非課税制度を活用して積み立て、運用効果を得ることは、将来の安心につながります。
大切なのは、
- ご自身の家計状況を正確に把握し、無理なく継続できる積立額を決めること。
- 将来の目標やリスク許容度に合わせて、適切な運用方法を選ぶこと。
- 一度始めたら、市場の短期的な変動に一喜一憂せず、コツコツと継続すること。
です。
積立額や運用方法に迷う場合は、まずは少額から始めてみるのも良いでしょう。また、多くの金融機関が提供しているシミュレーションツールを活用してみることも、将来のイメージをつかむ上で役立ちます。
この記事が、皆様がiDeCoやNISAを始める際の積立額を検討し、将来に向けた資産形成を進めるための一助となれば幸いです。さらに詳しい情報が必要な場合は、信頼できる金融機関やファイナンシャルプランナーに相談することも検討してみてください。